こんにちは!ケイ・システムの小島です。
先日、11月9日(土)・10日(日)に開催された「やまと産業フェア2024」に実行委員として参加してきました。
今回お伝えしたい結論:大和市の「古本市」は、古本リユース(再利用)を“買う楽しさ”に変えながら、売上を社会貢献へつなげる、素晴らしい資源循環の取り組みでした。
中央1号公園会場で出展されていた『古本市』を見学する機会があり、非常に感銘を受けましたので、ぜひ皆さまにご紹介します。
目次(タップで開閉)
古本市を見学した感想(大和市・やまと産業フェア)
会場でまず驚いたのは、並んでいる本の量と、手に取りやすい雰囲気。
「古本=古い・汚い」のイメージが良い意味で覆され、“循環(リサイクル/リユース)って、こんなにワクワクできるんだ”と感じました。




古本市の魅力:安い・楽しい・リユースが進む
『古本市』は、大和市リサイクル事業協同組合さんが主催する取り組みで、リサイクルの大切さを市民に伝える重要な活動です。
見学して「これは強い」と感じたポイント
- ジャンルが幅広い:漫画/小説/ビジネス書など、選ぶ楽しさがある
- 価格がわかりやすい:一律1冊50円という破格(気軽に手に取れる)
- 運営が柔軟:雨が降ってきた際に、さらに値下げされる対応も。まさに“市民ファースト”
「リユース(再利用)」という言葉は知っていても、日常で体験できる機会は意外と多くありません。
大和市の古本市は、体験として“資源循環”を学べる場になっているのが本当に素敵だと思いました。
大和市リサイクル事業協同組合の取り組みがすごい理由
この『古本市』を運営しているのが、大和市リサイクル事業協同組合さんです。
大和市内で家庭から出る資源の回収や、再資源化施設の運営を行い、持続可能な社会の実現を目指した活動を展開されています。
また、柳橋エコセンターでは事業所からの古紙を受け付ける取り組みもあり、地域のリサイクル活動を支えているのが心強いところです。
さらに、官公需適格組合の認証を取得し、国や地方自治体の業務も確実に遂行。エコアクション21への取り組みなど、環境に優しい活動を通じて循環型社会を構築されています。
古本市が生む社会貢献(寄付・地域還元)
大和商工会議所環境委員としてもご一緒していて、「スポGOMIやまとカップ2024」のノベルティやメダルの寄付でお世話になっている小俣一之専務理事からお聞きしたところ、この『古本市』は10年以上続いている取り組みだそうです。
「売って終わり」ではなく、地域へ還元しているのがすごい
- 回収員・作業員の方々が目利きして厳選した本を販売
- 売上は、組合オリジナルの再生紙100%トイレットペーパー等に換えて寄付
- 寄付先は、大和市社会福祉協議会や商工会議所など地域の団体へ
また、古くなった本は一度リサイクルされ、イベントごとに新たな本を提供する徹底した品質管理も印象的でした。
SDGsの精神を“現場の運用”として回している、まさにその姿を見せてもらった気がします。
次回、もっと楽しむコツ
- 気になるジャンルを決めて行くと、短時間でも満足度が高い
- 家族連れで行くと「選ぶ楽しさ」が倍増(子どもにもリユースの学びに)
- 天候や混雑で運営が変わることもあるので、現地の案内に従うのが安心
メモ:開催日時・場所・価格などは回ごとに変わる可能性があります。最新情報は、やまと産業フェア2024の案内や主催者の発信をご確認ください。
よくある質問(FAQ)
- Q. 古本市は誰でも買えますか?
- A. はい。イベント会場の一般来場者向けの販売として運営されていました。
- Q. どんな本が多いですか?
- A. 漫画・小説・ビジネス書など幅広く、見学時は状態の良い本が多い印象でした。
- Q. 価格はどれくらい?
- A. 見学時は「一律1冊50円」でした(回によって変わる可能性があるので最新情報は要確認)。
- Q. 売上はどう活用されますか?
- A. 組合オリジナルの再生紙100%トイレットペーパー等に換えて寄付されている、というお話を伺いました。
まとめ:全国に発信したい「大和市の古本市」
大和市リサイクル事業協同組合さんの『古本市』は、再資源化(リサイクル)と社会貢献を同時に進める、本当に素晴らしい取り組みでした。
このような活動がもっと多くの人に知られ、全国へ広がることを願っています。
皆さんもぜひ、次回の古本市に足を運び、古本リユースを楽しみながら「資源を大切にする心」に触れてみてください!


監修・執筆

監修・執筆:株式会社ケイ・システム(神奈川県大和市)/ 代表取締役
小島 啓義
「廃棄物業界をITで変える」をミッションに活動する、産廃・解体事務の専門家。
現場と事務の両面を踏まえ、現在は「ゴミの見える化」を実現する自動計量システム『企業の体重計®』の開発や、複雑化する産廃事務の代行・DX支援を通じ、循環型社会のデジタルインフラ構築を推進中。
免責:本記事は、産廃・解体業界の実務で起きやすい論点を整理した一般情報です。法令・運用は改正や自治体運用で変わる可能性があるため、必ず一次情報(JWNET・自治体・環境省等)で確認してください(要確認)。個別案件は状況により最適解が変わりますので、無料相談をご利用ください。
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